はじめに
例えば、新しいドリンクを提案しようと飲食店へ電話したところ、「仕入れは本部で決めています」と案内される。別の店舗では店主と話せたものの、ランチ中心の営業で、自社商品の使いどころが合わなかった。
飲食店への営業では、店名と電話番号を集めるだけでは、こうした行き違いを防げません。
居酒屋、カフェ、ラーメン店では、扱うメニューも接客の流れも違います。同じジャンルでも、個人店とチェーンでは相談先が変わることがあります。
一方で、一店舗ずつ詳しく調べていると、サンプルの準備や訪問後のフォローに使う時間が減ってしまいます。
そこで必要なのが、地域とジャンルで候補を集め、提案に必要な情報を後から確認する進め方です。
この記事では、自社の商材に合う飲食店を探し、実際の営業に使えるリストへ整える方法を紹介します。
最初に「どの店舗で使う商品か」を決める
飲食店向けの商品でも、合う店舗は異なります。
例えば、次のように考えてみてください。
- 食材・飲料： メニューや提供方法に合う店舗
- 厨房設備・消耗品： 対応する調理や店舗運営を行う店舗
- 注文・会計システム： 商品の使い方が接客の流れに合う店舗
- 集客支援： 自社が支援できる業態・地域の店舗
「飲食店ならどこでも使える」と考えると、リストは増やせても、提案がぼんやりしてしまいます。
まずは、「対応地域のカフェへ、テイクアウト用資材を提案する」くらいまで絞りましょう。
地域、ジャンル、利用場面が決まれば、何を確認すべきかも見えてきます。
飲食店の営業先を探す5つの切り口
1. 配送・訪問できる地域から探す
食材の配送や設備の設置、訪問でのサポートが必要なら、対応できる地域を先に決めます。市区町村、駅周辺、商店街など、営業で使いやすい単位にそろえるのがポイントです。
例えば、同じ市内でも、配送ルートから大きく外れる店舗では対応条件が変わるかもしれません。住所を集めるだけでなく、地図で位置関係を確認しましょう。訪問先を近隣でまとめられれば、移動を含めた営業計画も立てやすくなります。
2. メニューにつながるジャンルから探す
居酒屋、カフェ、焼肉店、ラーメン店など、自社商品を使う場面が具体的に浮かぶジャンルを選びます。
例えば、ドリンクの提案なら、ジャンルに加えて、公開されているメニューを確認する方法があります。
- どのような飲み物を提供しているか
- ランチ・ディナーのどちらで提案できそうか
- 店内提供か、持ち帰りでも使える商品か
ここで分かるのは、あくまで提案の接点です。メニューに似た商品があるだけで、仕入れ変更の意向まで分かるわけではありません。
「この店なら買うはず」ではなく、「この使い方について相談できそう」という候補を残します。
3. 個人店と多店舗運営の事業者を分けて探す
店舗で相談を進めたいのか、運営会社へまとめて提案したいのかでも、リストの作り方は変わります。
例えば、店舗で使う備品の相談と、複数店舗へ共通導入するシステムの相談では、確認したい窓口が異なります。
同じ店名が並んでいても、運営会社や仕入れの窓口が同一とは限りません。公式サイトの会社情報などで確認しましょう。
店舗名とは別に運営会社を記録しておくと、同じ窓口への重複連絡を避けやすくなります。
4. 開店・移転・改装のお知らせから探す
店舗や運営会社の公式なお知らせを確認し、営業のきっかけにする方法です。
ただし、開店情報を見つけた時点では、厨房設備や仕入れ先などが決まっているかもしれません。
例えば、開店後に連絡するなら、「開業準備のご提案です」と一律に案内するより、追加で相談できるものがあるかを確認します。
開店日だけをメモするのではなく、情報の掲載日と、確認できた内容も残しておくと、提案のずれを防ぐ助けになります。
5. 求人情報から店舗を探す
ホールやキッチンの求人を掲載している店舗から、候補を探す方法もあります。注文システムなどを扱うなら、現在の接客や運用について話を聞くきっかけを考えられます。
ただし、求人には増員、新店の準備、欠員補充など、さまざまな理由が考えられます。募集しているだけで、人手不足やシステム導入の必要性を断定しないことが大切です。求人の掲載元と実際の店舗、運営会社の関係も確認しましょう。
候補収集と、営業前の確認を分ける
グルメサイトで店名を探し、住所をコピーし、公式サイトで連絡先を確認する。別のサイトを開くと、先ほど登録した店舗がまた出てくる。
この繰り返しでは、店舗を調べる時間ばかり増えてしまいます。気づけば、お店には詳しくなったのに、まだ一件も提案していない。そんな状態は避けたいですね。
作業は次の順番に分けると整理できます。
- 地域とジャンルを決める
- 掲載情報から候補を集める
- 同じ店舗の重複を整理する
- 運営会社や商材との相性を確認する
- 相談先と連絡方法を確認する
候補収集の方法の一つが、Listoru（リストル）です。
飲食店向けLPでは、収集先としてtabelog（食べログ）、ぐるなび、PayPayグルメ、タウンワークが紹介されています。公開情報を収集し、CSVで出力できます。利用できる条件や取得項目はサイトごとに異なります。
転記作業を減らせれば、その分をメニューの確認やサンプルの準備、店舗に合わせた提案へ回せます。
商材に合わせた3つのリスト活用例
以下は、掲載情報から候補を集め、その後に自社で確認を加える活用例です。
1. 食材・飲料の営業：地域とジャンルで候補を集める
tabelogなどの掲載情報を起点に、配送できる地域のカフェや居酒屋を候補として整理します。
取得後は公開メニューを確認し、自社商品の使い方を考えます。例えば、カフェ向けなら、店内提供とテイクアウトのどちらで提案するかを整理すると説明しやすくなります。そのうえで、仕入れの相談は店舗で受け付けているのか、運営会社へ連絡する必要があるのかを確認しましょう。
2. 集客支援の営業：店舗ページから提案の接点を探す
ぐるなびやPayPayグルメなどの掲載情報から、対応地域の店舗を候補として集めます。
その後、公開ページで宴会コース、予約案内、季節メニューなどを確認します。自社が写真撮影やメニュー制作を行うなら、何を見て連絡したのかを具体的に伝えられます。
掲載していることだけで、集客に困っているとは分かりません。「現在の告知で改善したい点があるか」を聞くための準備です。
3. 店舗運営ツールの営業：求人を出している店舗へ状況を聞く
タウンワークの求人情報から、対応業態の店舗を探す使い方です。
例えば、注文システムを扱う場合は、現在どのように注文を受け、ホールと厨房で共有しているかを確認します。
求人を見たことをきっかけにしても、「人手不足なので必要ですよね」とは決めつけません。現在の運用を聞き、自社サービスが役立つ場面があるかを考えます。
電話番号の先にいる「相談相手」まで整理する
例えば、店長へ商品を紹介したところ、次のように案内されたとします。
「使い勝手は店で確認できますが、契約は運営会社で行っています。」
この場合、現場で使う人と契約を相談する人を、分けて記録する必要があります。
営業リストには、次の情報を残しましょう。
- 店舗情報： 店名、住所、ジャンル、公式サイト
- 運営情報： 運営会社、確認できた本部との関係
- 相談先： 案内された部署・担当者・連絡方法
- 営業記録： 提案内容、確認結果、次回の連絡予定
- 情報の出所： 掲載ページ、確認日
「同じ店舗」と「同じ運営会社」は分けて扱います。同一店舗の二重登録は整理しつつ、同じ会社が運営する別店舗は残しておくと、訪問や導入の検討にも使えます。
連絡する時間も、店舗ごとに確認する
飲食店の営業時間は、そのまま営業の話ができる時間ではありません。
例えば、ランチ営業が終わっていても、片付けや夕方の仕込みをしているかもしれません。「この時間なら暇だろう」と決めないようにしましょう。
電話では、最初に短く用件を伝えます。
「テイクアウト用資材のご案内でお電話しました。今、少しお話ししても差し支えないでしょうか。」
難しい場合は、相談できる時間帯や連絡方法を聞き、リストへ残します。予約・注文専用の窓口などは案内に従い、営業の連絡先として安易に使わないようにします。
一度確認した内容を共有しておけば、別の担当者が同じ時間にかけ直す行き違いも減らせます。📞
リストルで分かること・分からないこと
リストルが扱うのは、Webサイトで公開されている情報です。店舗の経営状態や課題、購入意向の判定、全店舗の網羅、営業成果の保証はできません。
そのため、次の条件を確定するには、追加の確認が必要です。
- 仕入れ先を変更する予定がある
- 現在の設備やツールに不満がある
- 新しいシステムの予算がある
- 店舗で契約を決められる
購入意向が分かった見込み客だけを、そのまま受け取りたい場合は、候補収集だけでは目的を満たせません。
無料版は約40サイト対応・最大3,000件のCSV出力が可能で、クレジットカード不要、自動課金なしです。有料版は利用できるサイトがプランによって異なります。企業データベースは本体とは別料金の有料オプションです。本文に挙げた収集先すべてが無料対象とは限らないため、利用条件を確認してください。
飲食店リスト作成でよくある質問
Q1: 地域とジャンルを組み合わせて飲食店を探せますか？
収集元のグルメサイトにある検索条件に沿って探せます。地域の区分やジャンル、取得項目はサイトごとに異なるため、自社が必要とする条件を確認しましょう。
Q2: チェーン店は、店舗と本部のどちらへ連絡すればよいですか？
商材や運営体制によって異なります。公式サイトの取引窓口などを確認し、不明な場合は、相談先を問い合わせます。同じ店名でも運営会社が同一とは限らないため、店名だけで本部を決めつけないようにしましょう。
Q3: 求人を出している店舗なら、省人化ツールの提案先になりますか？
候補にはできますが、求人だけでは導入の必要性は分かりません。
現在の注文・会計・接客などの運用を確認し、自社サービスが役立つ場面があるかを相談してください。
Q4: 同じ店が複数のサイトに掲載されていたら、どう整理しますか？
店名だけでなく、住所や公式URLなども照合します。表記が少し違っても同じ店舗の場合があるためです。同じブランドの別店舗を消してしまわないよう、店舗単位で確認しましょう。
まずは「一つの地域×一つのジャンル」から
最初から幅広く集めるより、「配送できる地域のカフェ」のように、提案する相手を具体的に決めてみてください。
候補を集めたら、メニューと運営会社、相談先を確認する。この順番で整えると、次の行動が分かるリストになります。
まずは、自社の商品を使う場面が浮かぶ店舗を探せるか、確かめてみましょう。
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