はじめに
個別指導塾へ教材の案内をしたら、「教材は本部で決めています」と言われる。別の教室では塾長と話せたものの、自社の教材は高校生向けで、相手は小学生専門だった。
例えば、こうした行き違いが起きると、電話をかける前のリスト作成から見直したくなります。
学習塾への営業では、塾名と電話番号を集めるだけでは足りません。指導形態や対象学年、教室と運営会社の関係によって、提案内容も相談先も変わるためです。
一方で、すべてを一件ずつ調べていると、教材の見本を準備したり、提案を考えたりする時間が減ってしまいます。
この記事では、「自社の商品を、どの教室の、誰に提案するか」が分かる営業リストの作り方を紹介します。教材、教室運営ツール、集客支援など、商材に合わせて読み進めてください。
リストを集める前に「どんな教室に合う商品か」を決める
同じ学習塾でも、授業の進め方や対象とする生徒は異なります。
例えば、次の商材では探したい教室が変わります。
- 演習教材： 対象学年や科目、授業での使い方が合う塾
- 授業支援ツール： 個別指導・集団指導など、利用場面が合う塾
- 保護者連絡ツール： 現在の連絡方法や運用を相談できる塾
- チラシ・広告制作： 生徒募集や体験授業の告知について相談できる塾
- 教室設備： 開校・移転・改装などの予定を確認できる教室
これは、相手に導入ニーズがあると決めるための分類ではありません。自社が何を相談するために連絡するのかを明確にする整理です。
最初は「訪問できる地域の、中学生向け個別指導塾」のように、地域と対象を一つ決めると探しやすくなります。
学習塾・スクールを探す5つの切り口
1．地域から探す
訪問営業や対面での導入支援を行うなら、対応できる地域から候補を集めます。
市区町村や沿線など、営業担当者が動きやすい単位にそろえると、その後の訪問計画にも使えます。
ただし、本部の所在地と教室の所在地は分けて確認しましょう。「近隣の教室だから訪問できる」と考えていても、商談相手は別地域の本部という場合が考えられます。
2．指導形態から探す
個別指導、集団指導、映像授業では、教材やツールを使う場面が違います。
例えば、授業中に講師と一緒に使う教材なのか、生徒が自分で取り組む演習教材なのか。自社商品の使い方を先に整理しておくと、確認したい教室情報が見えてきます。
「塾だから使えそう」で止めず、「この授業のどこで使えるか」まで考えられる候補を探しましょう。
掲載情報だけで指導形態が分からないときは、公式サイトなどで追加確認します。
3．対象学年・科目から探す
小学生向けの学習支援と、高校生向けの受験対策では、提案したい教材やサービスが変わります。
候補を見つけたら、次の情報を確認します。
- 対象学年
- 対応する科目
- 補習・受験対策などのコース
- 自社商品の対象との共通点
例えば、中学生向けの英語教材を扱うなら、「学習塾」という分類だけでなく、中学生の英語指導を行っているかまで確認します。
塾名を増やすより、提案の前提が合う教室を残す方が、説明も具体的になります。
4．個人塾・複数教室の運営会社から探す
個人塾を探すのか、複数教室を運営する会社を探すのかでも、リストのまとめ方は変わります。
例えば、教材の使い方を教室ごとに相談したい場合と、複数教室で共通利用するシステムを提案したい場合では、確認したい窓口が異なります。
チェーン名が同じでも、運営会社や契約の窓口まで同じとは限りません。教室名だけで判断せず、公式サイトの会社情報などを確認しましょう。
「教室の一覧」と「相談先の一覧」を分けると、同じ会社へ何度も連絡することを避けやすくなります。
5．講習・体験授業・開校のお知らせから探す
春期・夏期・冬期講習や体験授業のお知らせは、営業のきっかけを考える材料になります。
例えば、講習用チラシを提案したいなら、公開されている募集案内を確認し、次の募集に向けた制作時期を聞く方法があります。
ただし、講習の告知が出た時点では、今回の制作はすでに終わっているかもしれません。「今の講習に間に合わせる」ことだけを考えず、次回の準備をいつ始めるかを確認すると、その後の連絡につながります。
開校や改装の情報も同様です。お知らせがあるだけで設備や広告の発注予定があるとは判断せず、相談できる余地を確認しましょう。
情報収集と、提案先の確認を分けて進める
地域の塾を検索し、教室名をコピーし、公式サイトで住所を確認する。別のサイトを開いたら、先ほど登録した教室がまた出てくる。
こうした作業を繰り返すと、調べ物だけで時間が過ぎてしまいます。ブラウザのタブだけが、順調に増えていきますね。
そこで、作業を次の順番に分けます。
- 地域や指導形態などの条件を決める
- 掲載情報から候補を集める
- 重複や対象外の教室を整理する
- 対象学年・運営会社・窓口を確認する
- 提案する内容と連絡時期を決める
候補を集める工程には、営業リスト収集ツール「リストル」を使う方法もあります。
学習塾向けのLPでは、収集先として塾ナビ、グッドスクール、ジモティー 教室・スクール、Indeedが紹介されています。収集した情報はCSVで出力できます。取得項目や検索条件は、対象サイトによって異なります。
転記の手間を減らせれば、教材の使用場面を考えたり、教室に合う説明資料を準備したりする時間へ回せます。
商材に合わせた3つのリスト活用例
以下は、収集先の掲載情報を起点にした活用例です。必要な情報が取得できるかを確認し、足りない項目は公式サイトや連絡時に補います。
1.教材会社：指導形態と対象学年が合う塾を整理する
塾ナビを起点に、対応地域や指導形態から候補を集めます。
その後、対象学年や科目を確認し、自社教材に合う教室へ絞ります。提案前には、教材を教室で選べるのか、本部で決めるのかも確認しましょう。
教材の見本を送る場合も、相談先が分かっていれば、送付後のやり取りを進めやすくなります。
2.集客支援会社：地域の小規模教室も候補にする
グッドスクールやジモティー 教室・スクールの掲載情報から、地域の教室を探す使い方です。
対象は学習塾なのか、語学・習い事などのスクールまで含めるのかを決めておきます。取得後に教室の内容を確認し、自社の制作実績や対応範囲と照らし合わせましょう。
募集ページがあることだけで、集客に困っているとは判断できません。現在の告知方法や、次の募集準備について相談するきっかけにします。
3.授業支援サービス会社：講師募集を確認の入り口にする
Indeedの求人情報から、講師を募集している塾を候補として探す方法です。
取得後は、求人の掲載元、実際の運営会社、募集職種を確認します。そのうえで、教材やツールの利用について相談できるかを聞きます。
講師を募集していることと、講師不足に悩んでいることは同じではありません。 採用理由や現場の状況は、相手に確認しましょう。
リストには「教室・運営会社・相談先」を分けて残す
例えば、近隣の教室へ電話して、次のように案内されたとします。
「教材は本部で選んでいます。ただ、チラシの相談は教室で受けています。」
同じ教室でも、商材によって相談先が違う場面です。リストに電話番号だけを残していると、この情報が次の営業に活かせません。
最低限、次の項目を分けて記録しましょう。
- 教室： 教室名、所在地、指導形態、対象学年
- 運営会社： 法人名、本部との関係
- 相談先： 担当部署、案内された窓口、連絡方法
- 営業記録： 提案内容、連絡結果、次回の確認時期
不明な項目は、推測で埋めず「要確認」にします。
電話では、まず「この商材については、教室と本部のどちらへ相談すればよいでしょうか」と聞くと、案内をお願いしやすくなります。
また、授業対応などで話せない場合は、都合のよい連絡方法や時間を確認しましょう。塾長がいつでも営業電話に出られる前提にしないことも、接点を作るうえでの配慮です。
ツールで分かること・確認が必要なこと
リストルが支援するのは、公開情報から営業候補を探して整理する工程です。塾の経営状態、教材の導入意向、集客上の課題などは判定できません。全掲載情報の取得も保証されていません。
そのため、次のような目的では、追加の確認が必要です。
- 教材を変更する予定がある塾だけを探したい
- 生徒募集に困っている教室だけを選びたい
- 決裁者の直通連絡先を知りたい
- 開校予定や購入予定を確定情報として把握したい
無料版は約40サイト対応で、最大3,000件のCSV出力を利用できます。クレジットカード登録は不要で、自動課金もありません。有料版はプランによって利用できるサイト数が異なり、企業データベースは本体とは別料金の有料オプションです。本文で挙げたすべての収集先を無料版で使えるという意味ではないため、必要な収集先の利用条件を確認してください。
❓学習塾の営業リスト作成でよくある質問
Q1：個人塾や小さなスクールも探せますか？
ジモティー 教室・スクールなど、地域の教室情報を起点に探す方法があります。ただし、すべての教室を網羅できるわけではありません。
掲載内容から、実際の教室運営者や連絡先を確認して整理しましょう。
Q2：個別指導塾と集団指導塾を分けて集められますか？
塾ナビなど、収集元サイトの検索条件に沿って探せます。条件や取得項目はサイトごとに異なるため、必要な分類ができるかを確認してください。
Q3：チェーンの教室は、一件ずつ営業先として登録すべきですか？
教室の記録は残しつつ、運営会社でもまとめると管理しやすくなります。
そのうえで、自社の商材について教室・本部のどちらが窓口になるかを確認します。チェーン名だけで決めつけないようにしましょう。
Q4：講習直前に営業すればよいのでしょうか？
直前では、教材や広告などの準備が完了している可能性があります。
公開されている講習情報をきっかけに、次回の準備時期や相談できるタイミングを聞き、リストへ記録しておく方法がおすすめです。
まずは、一つの商材に合う教室から集める
最初に決めたいのは、「どの地域の、どんな授業を行う教室へ、何を提案するか」です。
候補を集めたら、対象学年と運営会社、相談先を確認する。この順番なら、リストをその後の営業へつなげやすくなります。
まずは対応地域を一つ選び、自社に合う教室情報を集められるか確かめてみてください。
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