はじめに
外壁材を提案するために建設会社を調べたものの、住宅を建てる会社も、土木工事の会社も、内装工事の会社も同じリストに入っている。
一社ずつ確認して、ようやく電話したら「その材料は、当社では選定していません」と案内される。こうした調べ直しに時間を取られていませんか？
建材の営業では、「建設会社」という業種名だけでは、提案先を選びきれません。扱う工事や建物、材料の選定に関わる相手によって、案内する内容が変わるためです。
また、本社が近くても、納品する現場が対応地域内とは限りません。
この記事では、自社の建材を使う工事から候補を探し、営業に使える建設会社リストへ整える方法を紹介します。工務店やリフォーム会社、専門工事会社との新しい接点づくりに役立ててください。
「建設会社」より「どの工事で使うか」から考える
最初に整理したいのは、自社商品がどの工事で使われるかです。
例えば、次のように分けてみましょう。
- 断熱材・窓： 新築住宅や断熱改修など
- 床材・壁材： 住宅、店舗、オフィスの内装など
- 外壁材・屋根材： 新築や外装改修など
- 住宅設備： 新築、設備交換、リフォームなど
ここから、対応する工事を扱う会社を探します。
「建設会社ならどこでも」よりも、「対応地域で住宅の外装改修を行う会社」の方が、提案する理由が明確になります。
さらに、設計・仕様を考える相手、発注する相手、実際に施工する相手が同じとは限らない点も意識しましょう。
施工実績があることと、その会社が材料を自由に選べることは別です。候補を集めた後に、商材ごとの相談先を確認します。
自社に合う施工会社を探す5つの切り口
1. 納品・訪問できる地域から探す
配送や訪問説明に対応できる地域を先に決めます。
市区町村や営業所の担当エリアなど、自社で使いやすい単位にそろえましょう。既存の取引先が少ない地域から候補を探す方法もあります。ただし、会社の所在地と施工現場の所在地は分けて考えます。
例えば、本社は近隣でも、工事を行う地域が広ければ、現場ごとに配送条件を確認する必要があります。取引の相談が進んだ段階で、施工エリアや納品方法を聞きましょう。
2. 工事内容から探す
新築、リフォーム、内装、外装、設備など、自社商品を使う工事を扱う会社から探します。公式サイトの事業紹介や施工実績を確認し、対応している工事を整理しましょう。
例えば、住宅向け床材を扱うなら、土木工事を主とする会社よりも、住宅の新築・改修を行う会社を先に確認する、といった選び方です。
会社名に「建設」「工務店」とあるだけで、得意な工事を決めつけないことがポイントです。
3. 建物の用途・施工実績から探す
住宅、店舗、オフィス、工場など、どの建物を扱っているかも確認します。
同じ内装材でも、提案する場所によって、説明したい性能や施工上の確認事項が変わります。例えば、店舗の施工実績がある会社へ案内するなら、店舗での使い方が分かる施工例やサンプルを準備できます。
ただし、公開されている実績は過去の情報です。今も同じ分野を扱っているか、具体的な案件があるかは別途確認しましょう。
4. 省エネ住宅に関する事業者情報から探す
断熱材や窓などを扱う場合は、省エネ住宅に関する公開事業者情報を、候補発見の入口にする方法があります。
確認したいのは、自社商品に関係する工事や事業内容です。掲載・登録されているだけで、特定の建材を使っている、現在発注予定があるとは判断しません。制度の対象商品や適用条件について説明する場合も、別途最新情報の確認が必要です。
リスト作成の段階では、掲載情報の出所と確認日を残しておきましょう。
5. 求人情報から施工会社を探す
建設分野の求人情報から、工事を行う会社を見つける方法です。
募集職種や事業紹介を確認すると、施工管理、内装、設備など、自社商材に関係する仕事を扱うかを調べるきっかけになります。
ただし、求人だけでは、新しい工事の受注状況や材料の購入予定は分かりません。募集している会社と実際の勤務先の関係も確認し、「何の工事を行う会社か」を知る材料として使います。
候補収集を効率化し、商談準備へ時間を回す
会社を検索し、住所を転記し、施工実績を開く。別の情報サイトでは、同じ会社の営業所が見つかる。
最初から一社ずつ詳しく調べ続けると、カタログの準備やサンプル送付後のフォローが後回しになってしまいます。
まずは候補を集め、その後に詳しく確認する順番へ分けましょう。
- 地域と対象工事を決める
- 施工会社の候補を集める
- 既存取引先や重複を整理する
- 施工実績と商材の相性を確認する
- 案内の可否と相談窓口を確認する
候補収集の選択肢の一つが、Listoru（リストル）です。
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建材会社向けLPでは、住宅省エネ支援事業者、助太刀社員、タウンページなどが紹介されています。公開情報を収集し、CSVで出力できます。取得項目や条件は、収集先によって異なります。
転記の工程を減らせれば、施工例を調べたり、相手に合う商品資料を選んだりする時間へ回せます。リストの件数だけでなく、その後の営業を進めやすくするための使い方です。
建材に合わせた3つのリスト活用例
以下は、収集した候補へ、公式サイトや連絡時に確認した情報を加える活用例です。
1. 断熱材・窓の営業：対応する工事を確認する
住宅省エネ支援事業者の公開情報を起点に、工務店・住宅会社などの候補を探します。取得後は公式サイトで、新築や改修など、どの工事を扱っているかを確認します。
案内するときも、「省エネ関連の商品です」だけでなく、どの施工場面で使う商品かを伝えましょう。現在の採用商品や、新商品の説明を受け付けるかは相手に確認します。
2. 内装材・設備の営業：地域の施工店を整理する
タウンページから、対応地域の工務店やリフォーム会社を候補として集めます。
その後、住宅、店舗、設備交換などの事業内容を確認し、自社商品の対象と照らし合わせます。例えば、床材を扱うなら、床の施工を相談できるか、材料の選定はどこで行うかを聞く準備ができます。
3. 専門工事向けの建材営業：仕事内容を手がかりにする
助太刀社員の掲載情報から、施工会社の候補を探します。
募集職種や会社紹介を確認し、自社商品に関係する工事を扱う会社かを整理します。
例えば、設備工事に使う商品を案内するなら、その工事が事業内容に含まれるかを確認します。求人があるだけで、案件増加や発注予定があるとは扱いません。
リストには「会社情報」と「提案する理由」を分けて残す
候補を集めたら、次の情報を整理します。
- 会社情報： 会社名、住所、電話番号、公式URL
- 事業内容： 対応工事、建物の用途、確認した施工実績
- 営業拠点： 本社・支店・営業所の区別
- 提案内容： 案内したい商品と、その理由
- 確認結果： 相談窓口、取引経路、資料送付の可否
- 情報の出所： 掲載ページ、確認日
例えば、「住宅の外装改修実績を確認。外壁材の説明が可能か問い合わせる」と残せば、次の担当者にも意図が伝わります。
同じ会社の本社と営業所は、単純な重複として消さず、営業上区別する必要があるかを確認します。既存取引先や、案内不要と伝えられた相手との照合も行いましょう。
分からない項目は「未確認」のままで構いません。空欄を埋めるための推測は、後で調べ直す手間につながります。
「材料は指定されています」と言われたときは
例えば、内装材を案内したところ、次のように返されたとします。
「その材料は、設計側で指定されています。」
この場合、すぐに代替品の採用を求めるのではなく、新しい商品の説明を受け付ける窓口があるかを確認します。
「承知しました。今後の商品検討に向けた資料のご案内は可能でしょうか。材料の選定について相談できる窓口があれば教えていただけますか？」
また、「仕入れはいつもの販売店経由です」と言われたら、直接取引を前提に話を進めないようにします。自社の販売方針に沿って、商品説明と注文経路を整理します。
使う会社を見つけることと、直接販売できることは同じではありません。
関心を持ってもらえたら、希望する仕様、数量、納期、納品先などを、自社の手順に沿って確認していきましょう。
リストからは分からないこともある
会社の事業内容や施工実績が分かっても、次の内容まで確認できたわけではありません。
- 現在進行中の工事
- 使用する建材や採用品番
- 新しい仕入れ先を探しているか
- 材料を選定・発注する担当者
- 購入予定、数量、納期
リストルも、企業のニーズや経営状態を判定するものではなく、全掲載企業の取得や営業成果を保証していません。listoru.com
購入意向が確認済みの会社だけを受け取りたい場合は、候補収集だけでは目的を満たせません。
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建設会社リスト作成でよくある質問
Q1: 建設会社と工務店は、分けてリストにした方がよいですか？
名称だけで分けるより、扱う工事や建物の用途を記録すると、提案先を選びやすくなります。同じ「建設会社」でも、自社商品の対象工事を扱うかは確認が必要です。
Q2: 施工実績に自社と似た建材があれば、営業先になりますか？
候補にはできますが、写真だけでは実際の商品や選定方法は分かりません。どの工事を見て連絡したのかを伝え、新商品の説明を受け付けるかを確認しましょう。
Q3: 本社と営業所は、一つにまとめてよいですか？
会社として関連づけつつ、営業所ごとの役割が分かる形で残す方法があります。資材の相談や発注がどこで行われるかを確認し、同じ相手へ重複して連絡しないようにします。
Q4: 省エネ関連の事業者情報から、使用建材も分かりますか？
掲載情報だけで、現在使用する製品や購入予定を判断することはできません。候補発見の材料として使い、採用商品や相談可能な内容は相手に確認してください。
まずは、一つの工事と地域から探す
「納品できる地域で、住宅の内装改修を行う会社」のように、対象を具体的にしてみてください。
候補を集め、施工内容を確認し、材料の相談窓口を記録する。この順番で進めると、会社名の一覧を、次の行動が分かる営業リストへ整えられます。
まずは、自社建材を使う場面が浮かぶ施工店を探せるか、確かめてみましょう。
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