はじめに
新しいテレアポ案件の開始日が決まった。
担当者とトークの準備は進んでいるのに、架電リストがまだそろっていない。
クライアントから支給されると思っていたら、自社で用意する契約だった。過去のリストを確認すると、今回の地域や業種と合わない。急いで企業を探しても、電話番号の確認や入力が追いつかない。
こうした場面では、「テレアポリストはどこから入手すればよいのか」と迷うのではないでしょうか。
この記事では、法人向けテレアポリストを用意する7つの方法を比較します。案件条件と準備に使える時間から、選び方を整理していきましょう。
入手先を決める前に、クライアントと確認すること
最初に、リストの準備を誰が担当するかを確認します。
支給リストへ追加するのか、一から作成するのかによっても作業は変わります。
あわせて、次の条件をそろえましょう。
- 対象の業種・地域・事業内容
- 法人、本社、店舗など、連絡する単位
- 必要な件数と準備期限
- 既存顧客・商談中・架電NGなどの除外先
- 必要な情報と納品形式
例えば、店舗向け案件でも、本部への提案なら店舗の電話番号だけでは足りません。
条件を決めずに集めると、件数はそろっても確認のやり直しになります。まずは「今回、どの相手へ電話するか」を具体化しましょう。
テレアポリストを入手する7つの方法
ここでは、情報を入手する先と、収集する方法を合わせて比較します。公開サイトを収集ツールで利用するなど、組み合わせて使う方法もあります。
1．クライアントから支給してもらう
クライアントが持つ企業リストを受け取り、架電に使う方法です。
向いている場面：
対象企業をクライアントが指定する案件や、既存の見込み客へ接触する案件。
確認したいこと：
情報の確認日、過去の接触状況、除外先、電話番号の有無。
支給されたからといって、そのまま架電できるとは限りません。利用する版を明確にし、更新された除外情報も共有してもらいましょう。
2．過去の案件リスト・自社の保有情報を使う
自社で保有する企業情報を、今回の条件に合うか確認して使う方法です。
向いている場面：
同じ業界・地域の案件で、利用条件も合う場合。
確認したいこと：
情報の出所、利用できる範囲、確認日、接触履歴。
別案件で預かったリストは、そのまま転用しないでください。契約や利用範囲を確認し、古い電話番号や対象外企業も見直します。
3．検索して企業の公式サイトから集める
地域や業種で検索し、会社概要などの公開情報を確認する方法です。
向いている場面：
対象条件が細かい案件や、少数の候補を確認しながら集めたい場合。
確認したいこと：
事業内容、所在地、電話番号、連絡先の用途。
企業ごとの内容を確認しやすい一方、検索と転記を繰り返すため、件数が増えると準備に時間がかかります。
4．電話帳・地図サイトから集める
地域の企業や店舗を、業種・エリアから探す方法です。
向いている場面：
飲食店、美容店舗、地域の事業者などへの案件。
確認したいこと：
電話番号の掲載、現在の営業状況、店舗と運営法人の関係。
別店舗でも電話窓口が共通している場合があります。同じ番号へ重複して架電しないよう、整理が必要です。
5．業界団体・業種別サイトから集める
会員名簿や業種別の掲載情報から、対象業界の企業を探す方法です。
向いている場面：
特定業界に向けた商材や、業種を限定する案件。
確認したいこと：
実際の事業内容、電話番号、掲載情報の更新状況。
同じ団体の会員でも、提供サービスや事業範囲は異なります。掲載されているだけで、案件条件に合うと判断しないようにしましょう。
6．リスト販売サービスから購入する
販売されている企業リストを、条件に合わせて購入する方法です。
向いている場面：
準備期限があり、必要な条件と項目をまとめて入手したい場合。
確認したいこと：
収録条件、電話番号の有無、更新時期、利用条件、サンプル、料金。
「件数が多い」「すぐ受け取れる」だけで選ばず、今回の架電対象として使えるかを確認します。購入後にも、既存顧客や架電NGとの照合は必要です。
7．企業情報の収集ツールを使う
対応するWebサイトから、公開情報を収集する方法です。
向いている場面：
案件ごとに条件が変わる場合や、継続的に候補を追加したい場合。
確認したいこと：
対応サイト、取得項目、指定条件、出力形式、利用プラン。
ツールによって収集範囲は異なります。まずは必要な業種・地域の電話番号付き情報を取得できるか、試して判断しましょう。
案件の対象に合わせて、情報源を選び分ける
入手方法が決まったら、探す相手に合う情報源を選びます📋
- 地域の中小企業： 電話帳や企業の公式サイトから探す
- 飲食・美容などの店舗： 地図や店舗サイトから探す
- 特定業界の企業： 業界団体や業種別サイトを確認する
- 医療・介護施設： 対象分野の掲載サイトや公式情報を確認する
- 本社へ提案する企業： 法人情報や公式サイトで本社窓口を確認する
同じ地域の企業でも、探す場所によって見つかる候補や取得項目は変わります。
一つの情報源だけで足りない場合は補完しますが、追加するたびに重複を確認してください。
継続案件では、収集と確認を分けると進めやすい
公開情報から手作業で集める方法でも、リストは作れます。
ただ、案件のたびに検索、電話番号の確認、転記を繰り返すと、架電やトークの見直しに使う時間が減ってしまいます。
収集工程を効率化する選択肢の一つが、リストルです。
テレアポ代行向けLPでは、タウンページ、グーグルマップ、gBizINFO、業界団体・会員名簿サイトなどが紹介されています。
公開情報を収集し、CSVで出力できます。ただし、電話番号は掲載されている場合のみ取得でき、指定条件や取得項目もサイトによって異なります。
検索・転記の負担を減らし、取得後の対象確認や架電準備へ時間を回す使い方です。
リストルを使う3つの場面
1.地域企業向けの案件
タウンページから地域企業の候補を収集し、対象業種と電話番号を確認して架電候補へ整理します。
2.店舗向けの案件
グーグルマップから店舗・事業者を収集し、所在地、電話番号、運営主体を確認します。本部へ連絡する案件なら、別に窓口を調べます。
3.業界を限定する案件
対応する業界団体・会員名簿サイトから企業を収集し、案件条件に合う事業内容かを確認します。
入手したリストを、そのまま架電担当者へ渡さない
どの方法で入手しても、最後の確認は必要です。
- 今回の業種・地域などの条件と合うか
- 電話番号があり、連絡先として適切か
- 同じ企業や電話番号が重複していないか
- 既存顧客・商談中・架電NGが含まれていないか
- 出所と確認日を残しているか
不通や移転が分かったら、結果をリストへ反映します。新しく取得した情報でも、現在の状況と一致する保証はありません。
リストルにも架電可否の判定機能はなく、自社やクライアントのNGリストとの照合が必要です。企業の購入意向や商談獲得を保証するものでもありません。
無料お試しと有料版の範囲も確認する
LPでは、無料お試しは約40サイト・最大3,000件・CSV出力に対応し、クレジットカード不要、自動課金なしと案内されています。
有料版は300以上の収集サイトに対応します。希望する情報源が無料お試しの対象かは、利用前に確認してください。
企業データベースは、本体とは別料金の有料オプションです。リスト収集と、追加の管理機能は分けて検討しましょう。
❓よくある質問
Q1．無料でテレアポリストを作れますか？
企業の公式サイトや電話帳・地図などの公開情報を確認して、手作業で作る方法があります。
情報の閲覧費用だけでなく、検索・転記・確認に使う時間も含めて考えましょう。
Q2．クライアントの支給リストと、自社収集はどちらがよいですか？
案件の契約と目的によって変わります。
指定先へ接触する案件なら支給情報が基準になります。新しい候補の追加も担当するなら、対象条件と除外先を共有したうえで収集します。
Q3．購入すれば、すぐ架電できますか？
購入したリストでも、対象条件、電話番号、重複、架電NGなどの確認が必要です。納品形式と社内の架電管理方法が合うかも確認してください。
Q4．リストルなら電話番号を必ず取得できますか？
収集元に掲載されている場合のみ取得できます。掲載されていない場合は空欄になります。希望する対象で、必要な項目が取得できるかを試してから判断しましょう。
まずは「不足しているもの」に合わせて選ぶ
テレアポリストの入手方法は、一つに統一する必要はありません。
支給リストを確認して足りない地域を収集する、手作業で条件を確かめてからツールを試すなど、案件に合わせて組み合わせられます。
まずは、対象条件・電話番号・準備時間のうち、どこが不足しているかを整理してみてください。候補探しの手間を減らし、架電と会話の準備へ時間を使いましょう。
💡自社の案件に合うリストを取得できるか、活用方法と無料お試しを確認する
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