メールDMでの活用方法

企業リストの活用方法
メールDMとは

昔も今も、企業の宣伝方法として広く利用されているDM(ダイレクトメール)。

中でもインターネット上からEメールを使って手軽に送信できるメールDMは、手間がかからず費用対効果も非常に良いツールです。

何といっても、ハガキなどの郵便物に比べて費用がかからないことがメールDMもメリットです。

Eメールは無料で使えるツールなので、自社で作ったメールDMなら費用は一切かかりません。

業者に委託して作って貰う場合でも、印刷物に比べると費用も手間もかけずに済みます。

インターネット上には子供から高齢者までさまざまな年代の顧客がいますが、メールDMならどんなお客様にも一括で送信し、目に留めて貰うことが可能です。

動画や自社サイト、広告など多くのウェブサービス連携させ、DMを充実させることも可能です。

ただし、メールDMを送付する際は、事前に許可を取ってDMを送信しなければならないと決まっていますので、個人やDMを許可していない法人のアドレスに送付する際には最初にオプトを取る注意が必要です。

メールDMの効率の良い送り方

メールDMのメリットは、費用をかけずに宣伝ができるという点にあります。

しかしながら、そのほとんどが件名を読んだだけで削除され、効果が得られにくいのもまた事実。

本文に目を通してくれるだけでも良い方です。

効率の良い送り方としては、以前自社の製品を購入したことがある方や、メルマガ会員になっている方など、少なからず「興味」を持ってくれているお客様を絞り込むことです。

誰かれ構わずDMを送ると、特定電子メール法に違反してしまうので注意が必要ですが、お客様の絞り込みは非常に重要なポイントです。

自社製品を宣伝するなら、お客様の年代や性別、ニーズに合わせたものを選ぶなど、工夫をしてみましょう。

もちろん件名だけで削除されないように、どんな新製品や新サービスが登場したかを簡潔に記載するようにします。

件名と本文がそれぞれ分かりやすければ、「ただメールを送っただけ」で終わらず、相手に効率的に宣伝することができます。

メールDMを送る際の注意点

メールDMは郵便物やFAXタイプのDMに比べ、コストをゼロに押さえることもできる格安な宣伝方法です。

反応率が高ければそれなりの収益が期待できますが逆に一切誰の目にも留まらない可能性もあります。

メールDMを送る際の注意点として、個人でも法人でも必ず開封されるわけではないということです。

迷惑メールのフォルダーに入れられてしまったり、自動的に迷惑メールに振り分けられたり、受信拒否をされる場合もあります。

即削除とならないためにも、宣伝をしつこくしすぎない、すぐ他のサイトへ誘導させようとしないなどの配慮が必要です。

また、メールの送信にあたっては「特定電子メール法」を遵守しなければなりません。

相手に無許可でメールを送信したり、相手が賛成していないのにメールを送付することは法律違反になります。

法律に違反すると、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金(法人は3000万円以下)が課せられる可能性もあるので、注意が必要です。

反応率の高いメールDMを作るには

メールDMといえば、インターネットの普及にともなって広く利用されている営業・宣伝方法です。

企業から個人に向けて送られるメールDMには、商品やサービスについての宣伝のほか、サイトや商品ページへのリンク、広告画像などが盛り込まれています。

件名だけを読んで削除されてしまうケースも多いので、メールDMの反応率はあまり高いとはいえません。

元々低い反応率をアップさせるには、メールの件名を簡潔に記載し、本文は長々と書かずわかりやすく記載することを心がけると良いでしょう。

消費者なら誰もが、「欲しいものは絶対に欲しい」と考えています。

なので、そこに輪をかけて長々と宣伝をする必要はなく、商品についてくどくどと説明をしたところで、「うざったい」と思われてしまう可能性もあるのです。

必要な情報はしっかりと盛り込みますが、それ以外の情報は無駄を省く必要があります。

メールDMは無料で宣伝ができる反面「開けるのが面倒」「読むのが面倒」という理由から、開封されにくい宣伝方法でもあります。

あまりにも頻繁にメールを配信すると、開封率がさらに低くなることにも注意が必要です。

 

下記もご参考に↓

DM

テレアポ

FAXDM

メールDM

基本的な営業の方法

 

 

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